2015年12月より、労働者のメンタルヘルス不調の未然防止を主な目的として、従業員数50人以上の事業所では年1回の「ストレスチェック」の実施が義務づけられているのですが、どうやら形骸化してそうですね。
ストレスチェックを実施後、ストレスによる不調が顕著に出ている人や、現在ある程度の不調が出ており今後さらに不調化するリスクが高い人を「高ストレス者」として選定し、「高ストレス者」と選定された従業員が申し出た場合、企業は医師による面接指導を実施する必要があります。
ある調査では、企業で実施されたストレスチェックの結果について、「高ストレス者」の割合を、コロナ禍1年目（2020年）、2年目（2021年）、3年目（2022年）で比較したところ、高ストレス者の割合が増え続けているのだそうで、これはすべての年代で増加し続けており、コロナ禍の3年間、働く人々のストレス状態は悪化し続けているのだとか。
一般的に、ストレスによる不調は、初期段階として「疲労感」があらわれ、その後、イライラ感→緊張感→身体不調感→憂うつ感へと進行すると言われていて、初期段階の「疲労感」があらわれている20代、30代については、本格的なメンタルヘルス不調に進む前のケアが必要と言えます。
